電子版投稿に関しては，こちらの「電子版投稿に関する情報」をご一読くださいますようお願いいたします．
1. 本誌は日本英語学会の機関誌として年1回発行する．論文は英語で書かれたものとし，投稿者は原則として本学会および本学会と相互協定を締結した学会の会員に限る．なお複数名の共著の場合，少なくとも1名が学会員（または本学会と相互協定を締結した学会の会員）でなければならない．投稿論文は主に英語の共時的・通時的研究，言語の一般理論に関する研究，または，英語と他言語（特に日本語）との比較対照研究を扱うものとする．投稿の部門は，Article, Notes and Discussionおよび慫慂によるReview Articleの3部門とする．論文の審査が終わるまで同一部門への複数投稿は認めない.
2. 投稿論文は未公刊のものに限る．ただし，すでに口頭で発表したもの，またはJELSやワーキングペーパー，紀要などに掲載された論文，（Web公開された）博士論文等に相応の修正・発展を加えたものは，その旨明記している場合に審査の対象となりうる．日本英語学会大会の研究発表・シンポジウム・ワークショップで発表が予定されているものは，発表前の投稿を認めない．原稿の締切期日はArticleとNotes and Discussionが4月1日、Review Articleが3月１日（いずれも必着）とする.
3. 論文原稿は，電子版投稿とする．日本英語学会のホームページからELのEditorial Managerにアクセスし、(1)投稿者用画面で, 投稿部門、論文題目，論文の総語数，著者情報（氏名，所属，連絡用メールアドレス）など指定されている必須事項を入力し、(2)論文原稿のpdfファイルをアップロードする．（詳しくは，「電子版投稿に関する情報」を参照）
4. 論文原稿はA4またはレターサイズ用紙に上下左右に2.5cm（1インチ）のマージンを取り，12ポイントの活字を使用して，1頁25行で作成する．
ArticleとReview Articleの分量（引用文献・脚注を含む）は，13,000語程度とする．原稿の冒頭には論文題目のみを記し，著者名，所属機関は記さない．論文題目の下には，100語程度の英文のAbstractを添える．さらにAbstractの下に、論文の内容を集約するキーワードを3～5語句程度で示す．
Notes and Discussionの分量（引用文献・脚注を含む）は，4,000語程度とする．原稿の冒頭に論文題目のみを記し，著者名，所属機関は記さない．Abstractは不要で，論文題目の下に論文の内容を集約するキーワードを3～5語句程度で示す．
図表等は当該ページの中に組み込む．脚注は別紙にまとめて，本文，引用文献の後に続ける．ページ番号は本文，引用文献，脚注を通して各ページの下の中央に付す．謝辞がある場合は，脚注冒頭には組み込まず，Editorial Managerの投稿者用画面の指定された場所に必要事項を入力する．
論文の執筆は，最新の「書式見本」に従うこととする．（ここをクリック）
5．掲載が決まった投稿論文は，（該当者に別途通知する）「電子版最終稿作成に関する要項」に従い最終稿として整え，Editorial Managerの投稿者用画面にアクセスして最終稿のpdfファイルをアップロードする．
6. 校正は再校まで執筆者が行なうが，訂正は誤植に限ることとし，内容の加除・訂正は行なわない．
7. 出版に際して，カラー図版等で通常の印刷費を超える場合には，当該費用を著者の負担とする．
8. 執筆者には掲載論文のpdf版を進呈する．
9. 投稿者が英語母語話者でない場合は、信頼できる英語母語話者に英文校閲を受けるか、国内外を問わず、信頼できる英文校閲業者の校閲を受けることを強く推奨する。なお，書き直し指示による非英語母語話者の再投稿の場合は、必ず、信頼できる英語母語話者、または信頼できる英文校閲業者の校閲を受けることとする。
10. 投稿者／執筆者は｢研究活動における不正行為防止等のガイドライン｣を遵守しなければならない．万一不正行為が認められた場合には，ガイドラインの第3項による措置を取るものとする．
11. ELに掲載されたArticleは，編集委員会による当該年度のEL論文賞の選考対象となる．また，EL論文賞を受賞した論文は次年度の日本英語学会新人賞および学会賞(論文)に応募することができる．
（2008年3月改定）
（2008年6月改定）
（2012年6月改定）
（2014年3月改定）
（2014年12月改定）
（2023年1月改定）
付記：JELSや所属機関のワーキングペーパー等に掲載された研究（の一部）を発展させてELに投稿する場合には，論文審査が公平で厳正に行なえるよう，投稿者自身のこれまでの関連する研究論文の情報は必ず記載すること．なお，相互に匿名による審査体制であることに留意し，本文等でそれらに言及するときには，3人称表現を使用すること．
書式見本について